──資源の再興を担う老舗企業、住石ホールディングス──
住石ホールディングスは、戦後の石炭産業の中枢として発展し、今なお資源エネルギー分野にて独自の存在感を放つ企業なり。海外炭鉱への出資と石炭販売、さらには不動産や資産管理事業など、多角的経営にて安定収益を志向す。景気に左右されやすき資源価格なれど、国際的な需要と政策の後押しもあり、時にして高配当の恩恵を得る機会あり。需給と時流を読む慧眼あらば、投資妙味もまた存する企業なり。
一、海外資源と価格変動の波に乗るべし
住石HDの中核事業は、豪州のウーノー炭鉱などへの権益保有による石炭販売益にて成立せり。エネルギー価格の高騰期にはその収益力大いに発揮され、2023年期には一株あたり50円超の配当を実現す。資源循環の時代において、なお高品質炭の需要は絶えず、当面は利を得る機会多かるべし。
- オーストラリア炭鉱の持分保有により、利益の源泉は海外にある
- 石炭価格高騰により一時的に収益・配当が急上昇
- 資源関連株として、インフレ・需給逼迫局面に強みあり
二、不動産事業と資産管理が支える底堅さ
本業たる石炭事業に加え、旧来の事業用地を活用せし不動産収入もまた、安定的な支柱として存在す。都心部における賃貸収益、不動産管理業務を通じ、資源価格に左右されぬ収益の確保に成功しおる。多角経営にて不安定な事業を補完する構造こそ、老舗企業の生き残り策にして妙策なり。
- 中央区など都心部の不動産を多数保有し、賃料収入を確保
- 投資信託や子会社管理を通じて資産運用益もあり
- 景気変動に左右されにくい第二の収入源として機能
三、ESGとの対峙と今後の針路を見極むべし
石炭を主とする企業ゆえ、昨今のESG投資の潮流においては逆風にさらされることもしばしばなり。だが現実には、開発途上国を中心に高効率火力発電用炭の需要は根強く、短中期的には撤退すべき分野にあらず。時勢を鑑みつつ、持続可能な事業の形を模索することこそ、将来の価値創造に通ずるなり。
- ESGの観点ではネガティブ評価もあり得る
- 他方、アジア諸国などでは引き続き需要あり
- 今後の事業転換・脱炭素戦略の実行が鍵となる
結び及び注意事項
資源価格に翻弄されるも、同時に時流の波に乗れば一気に利を得ることも可能なる妙味株なり。不動産収益との二本柱を軸に、高配当を享受せんとする者にとりて、短期的には注視に値す銘柄なり。
- 配当は資源価格に大きく依存しており、継続性に注意
- ESG観点からは将来的な資金流入が限定的となる可能性
- 石炭政策・国際情勢の変化により株価が大きく変動しうる
- 配当利回りにのみ囚われず、中長期の持続性を見極むべし
余談
住石ホールディングスが1ヶ月ほどで4000円程まで株価上昇した時期が存在した(尚、現在は600円程度)。しかしそれまで営業利益は赤字スレスレの推移であった。それが大きく伸びたのであるが、これは単純に、ロシアのウクライナ侵攻などもあって石炭価格が上昇したに他ならぬ。
普段赤字スレスレの銘柄であるからして、好調な業績が続くことはないだろうことは想像に容易いのであるからして、読者諸兄の皆々様に対してはお薦めし難い。
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